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2015.02.28 Saturday 21:33製薬会社や機械メーカーなど再生医療の関連各社約120社でつくる一般社団法人「再生医療イノベーションフォーラム」は新年度、製品化を進める拠点作りを始める。
細胞の培養や保管などの技術を持つ各社が集まり、再生医療製品を作るのに必要な多数の作業を1か所でできる開発センターの設置を目指す。
再生医療は主に、細胞を培養後に移植し、失われた組織や臓器の機能を回復させる。
治療に使うまでには細胞の培養、保管、輸送などいくつもの工程があり、それぞれを担う会社がある。
開発センターは、製薬会社、機械メーカー、物流会社などが1か所の建物に集結。
製品化のノウハウを持つ会社が窓口となり、大学や新興企業などから相談を受け、それぞれの工程を担う会社を紹介したり、手順を助言したりする。
センターで各社が協力して試作品を作り、患者の治療に使う新製品の開発を目指す。(読売新聞 http://www.yomiuri.co.jp/science/20150226-OYT1T50115.html)
それだけ集積すると相乗効果で新しいものや予想外の大きな成果が生まれるかも。
難病の画期的な治療法に繋がるような開発など名前の通りイノベーションで驚かしてほしい。 -
2015.02.28 Saturday 21:1849種類のビデオゲームを自力で学習し、人間のプレイヤーを上回るスコアを出すことに成功した人工知能(AI)ソフトウエアシステムの研究が25日、英科学誌ネイチャー(Nature)に掲載された。
発表したのは米グーグル(Google)傘下のAI開発企業ディープマインド(DeepMind)だ。
共同開発者のデミス・ハサビス(DemisHassabis)氏は「経験から直接学ぶことによって、さまざまな課題を習熟することのできる、史上初めての汎用(はんよう)学習システムだ」と述べた。
自ら学び、試行錯誤した「記憶」を保管し、行動を適応させて次の課題を達成する汎用ロボットの未来像がまた一歩近づいたと言える。
このような汎用ロボットは、自動車の運転から休日の予定作り、さらには科学研究まで、あらゆる用途に使うことができると、研究チームは述べている。
人間の学習プロセスを参考に開発された人工知能「ディープQネットワーク(deepQ-network、DQN)」は1980年代から、米ビデオゲーム会社「アタリ(Atari)」のゲーム機に、最小限のプログラミングだけで投入された。
「DQNが得られる情報は(画面上の)ピクセルとゲームの得点だけで、課せられた目標は、できるだけ高い得点をとること」とハサビス氏はネイチャーの動画の中で説明する。
「それ以外には、いったいどういう種類のゲームをしているのか、コントローラーが何をしているのか、ゲーム中の何を操作しているのかさえ、全く知らされていない」ゲーム開始時、DQNは人間のように参考にできる過去の経験を持っていない。
例えば人間ならば、画面上にラケットとボールがあれば、一方でもう一方を叩く要素があるゲームだということが、あらかじめ分かるだろう。
だがDQNはキーを適当に押しながら、得点する方法を試行錯誤で学習していく。
DQNはこの方法で「ブロックくずし」など多くのゲームで、プロプレイヤーをしのぐスコアを出した。
だが「ミズ・パックマン(MsPac-Man)」では得点が伸び悩んだという。
「(特定のゲームは)最初の1点ないし最初の報酬を得るのが非常に困難だ。
ゲームに迷路を解く要素があると、キーを無作為に押すだけでは点数が入らない。
そのため、システムは何も学習できないのだ」とディープマインドの研究者の一人は説明した。
DQNの開発者らは、2011年に米人気クイズテレビ番組「ジョパディ!(Jeopardy!)」で人間たちに勝利したIBMの高性能コンピューター「ワトソン(Watson)」や、1997年に当時のチェス世界チャンピオン、ガルリ・カスパロフ(GarryKasparov)氏に勝った「ディープ・ブルー(DeepBlue)」よりも、DQNはさまざまな意味ではるかに先進的だと述べる。
ワトソンとディープ・ブルーは、特別な能力を発揮するためにあらかじめ大部分をプログラムされている。
「しかし、われわれが行ったのは、一から学習するアルゴリズムの開発だ。
つまり、DQNに知覚体験を与えてやれば、彼らは文字通りその知覚体験から直接的に行動を学習する」と、ハサビス氏は記者団に語った。
長期的な目標はスマートな汎用人工知能を開発することだという。(AFP http://www.afpbb.com/articles/-/3040902)
自らの体験と通じて学習を重ね徐々に賢くなっていくということか?
ゲームの種類によって得意や苦手があるみたいだね。
人間みたい。 -
2015.02.28 Saturday 20:59米コロラド州の地下水から極めて小さな細菌群を採取して内部構造やDNAを分析したところ、生存に必要な基本機能がかなり失われ、他の微生物集団に依存しているとみられるケースがあることが分かった。
米ローレンス・バークリー国立研究所などの研究チームが28日までに英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した。
これら極小の細菌群は平均的な体積が0.009立方マイクロメートル(マイクロメートルはミリの1000分の1)で、大腸菌の150分の1程度しかない。
培養が難しくほとんど解明されていないが、地球の生態系を支える重要な役割を果たしているという。
研究チームは地下水をフィルターでろ過し、残った極小の微生物をその場で零下272度に瞬間凍結。
研究室に持ち帰って特殊な透過型電子顕微鏡で観察し、細菌群を特定した。
その結果、内部のDNAは密度高く収納され、たんぱく質の合成を担うリボソームが非常に少ないことが判明。
一部の細菌には糸状の線毛があり、他の微生物にくっついて依存する形で生きていると推定された。
全遺伝情報(ゲノム)を解読すると、DNAが大腸菌の5分の1の約100万塩基対しかなかった。
見つかった遺伝子群の半数の機能が未知だという。(時事通信 http://www.jiji.com/jc/zc?k=201502/2015022800236&g=int)
なんでそんな貧弱なDNAなのか・・退化したのか? -
2015.02.28 Saturday 20:46体外受精させた受精卵を子宮に戻す前に、染色体異常を幅広く調べる「着床前スクリーニング」(PGS)について、日本産科婦人科学会は28日、臨床研究案を承認した。
染色体異常は流産の原因となる場合が多いため、異常のない受精卵を選べば流産の割合を下げられるかなどを調べる。
検査は来年度、学会が認めた6〜10施設で始まる見通し。
受精卵検査は命の選別につながるとの批判があり、学会はPGSを禁じている。
今回は臨床研究に限って特別に認めた。
研究で効果が確認されれば、一般の医療として容認するかどうかの議論を社会に求めたいとしている。
検査では受精卵の一部分を採取し、「アレイCGH」と呼ばれる方法で、染色体の数が本来と異なる異常を全て調べる。
染色体がわずかに欠けるなどの問題を検査するかは、今後検討する。
対象は体外受精を3回以上実施して妊娠しなかった夫婦400組と、流産を2回以上経験した夫婦200組の計600組。
うち半数は検査を行い、残り半数は検査なしで受精卵を体内に戻し、妊娠や出産に至る割合を3年間かけて比較する。
夫婦には検査の前後に、専門医らがカウンセリングを実施。
検査の上で生まれた子どもは、小学校入学まで継続して体の状態などを調べる。
体外受精と検査にかかる費用は夫婦側が負担する。
海外ではPGSに効果があるとする報告と、ないとする報告の両方が出されている。(時事通信)
批判もあるだろうけど、医学や医療の進歩のためなので俺は良いと思う。 -
2015.02.28 Saturday 20:42電子部品大手TDK(東京都)は26日、秋田県由利本荘、にかほ市の2か所に約250億円をかけて新工場を建設すると発表した。
スマートフォンや自動車向けの電子部品の需要が世界的に伸びる中、円安や中国の人件費の高騰などを背景に、戦略的生産拠点を国内に構えることにした。
災害リスクの回避で生産体制を分散する企業もあり、秋田県内への進出計画が相次いでいる。
TDKによると、新工場は由利本荘市万願寺の本荘工場と、にかほ市象潟町の稲倉工場の敷地内に建設する。
本荘の新工場は鉄骨2階、延べ5万平方メートル。
高周波部品や電子部品を開発、製造する。
稲倉の新工場は鉄骨一部2階、延べ1万5000平方メートルで、主に磁性材料のフェライトなどを生産する。
いずれも今年7月に着工の予定で、来年末の操業開始を目指している。
これに伴い、同社は両工場を「秋田地区の電子部品生産を集中的、効率的に行う戦略的な生産拠点」と位置づけ、高い技術力や開発力を備えたマザー工場に育てる考えだ。
製造ラインはロボットなどで自動化されるとみられ、当面、新規雇用の予定はないものの、「マザー工場化に伴い、生産技術や製品の開発に必要な人材は採用していきたい」(本社広報グループ)という。
新工場建設の背景には、アベノミクスで円安が定着し、国内生産の方が低コストになったことや、「過去10年間で3倍以上に跳ね上がった」(日中経済協会調べ)とされる中国の人件費などが指摘されている。(読売新聞 http://www.yomiuri.co.jp/economy/20150228-OYT1T50068.html)
来日して爆買いしてくれるということは・・裏を返せば高収入=人件費アップ・ということだからね。
ふた昔前くらいなら人件費メチャ安だったけど・・。
最近、百円ショップの商品種類が減ったり百円より高い商品増えてるのは中国人の人件費と密接な関係があると思う。 -
2015.02.28 Saturday 20:36大阪・ミナミの繁華街で深夜、閉店作業中の店舗を訪れ、「道を教えてほしい」などと従業員を店から誘い出して売上金を盗み出す手口の窃盗事件が相次いでいることが28日、大阪府警への取材で分かった。
男2人組が「声かけ役」と「盗み出し役」に分かれて犯行に及んでいるとみられ、府警が捜査している。
府警によると、ミナミの繁華街がある府警南署管内では、昨年12〜1月の約2カ月で少なくとも7件の窃盗被害が確認され、売上金など計約110万円が奪われた。
類似した被害は大阪市内の別の繁華街や歓楽街でも発生している。
1月23日には同市中央区東心斎橋のバーが被害に遭った。
午前4時50分ごろ、30代の女性店長が閉店準備をしていたところ、中年の男が「お忙しいところすみません。
日本橋の電気店街に行きたいのですが」と店内に入ってきた。
店長は店を出て男の道案内をし、約5分後に店に戻ると、手提げ金庫に入れていた売上金など約20万円がなくなっていたという。
府警は、中年男が道案内を口実に店長を誘い出し、近くに潜んでいた共犯者が売上金を盗んだとみている。
府警によると、南署管内で被害に遭ったのは、バーや居酒屋、焼き肉店といった飲食店が5軒、美容室、衣料品販売店が各1軒。
犯行時間は午前2〜5時に集中していた。
店を訪れて道を尋ねるのは男1人と男2人組のケースがあるが、いずれも40〜50歳くらいの中年の男が含まれている。(産経新聞 http://www.sankei.com/west/news/150228/wst1502280051-n1.html)
府警は、手口や犯行時間帯の共通性に加え、被害が集中的に発生していることから、同一犯の犯行とみて捜査。
そんな手口をよく思いつくよ。(褒めてない!) -
2015.02.28 Saturday 16:21相手の期待を裏切る際に感じる「罪悪感」について、脳のどの部位が働いているのかを特定したと、情報通信研究機構の春野雅彦・主任研究員らが米科学誌「ジャーナル・オブ・ニューロサイエンス」に発表した。
思考や創造性を担うとされる脳の前頭前野と呼ばれる部位で、研究チームは「研究成果は人間のコミュニケーションの理解につながる可能性がある」と説明する。
研究チームは41人を対象に実験を行った。
実験は自分と相手にお金を分配するゲームをやってもらい、脳活動を計測した。
その結果、自分の取り分を多くして相手の取り分を少なくする「罪悪感」を感じる場合には、右脳の前頭前野がよく働いていた。
この部位を電流で刺激すると、罪悪感が高まり、相手に協力的な行動を起こすことも確かめたという。(読売新聞 http://www.yomiuri.co.jp/science/20150228-OYT1T50035.html)
この原理を応用して新型の嘘発見器ができないか? -
2015.02.28 Saturday 16:15理化学研究所は23日、介護現場などで、人が立ち上がるのを手助けする高機能ロボット「ROBEAR(ロベア)」を開発したと発表し、名古屋市内の理研の施設で実演を公開した。
理研によると、こうした機能を備えたロボットは初めてといい、最大80キロまで持ち上げられる。
ロボットは、シロクマのようなデザインで、高さ1メートル50、重さ約140キロ。
理研はこれまでも介護支援ロボットを開発しており、今回はセンサーの新たな搭載やモーターの出力向上などで滑らかな動きと力の微調整を実現した。(読売新聞 http://www.yomiuri.co.jp/science/20150224-OYT1T50065.html)
人手不足の介護現場のニューヒーローとなってくれるか? -
2015.02.28 Saturday 16:11メキシコの警察当局は27日、中西部ミチョアカン州で誘拐や略奪を繰り返す麻薬組織「テンプル騎士団」の首領セルバンド・ゴメス容疑者(49)を逮捕した。
ゴメス容疑者は、メキシコ政府が3000万ペソ(約2億4000万円)の懸賞金を懸け摘発を目指していた「大物」犯罪者だった。
メキシコでは、昨年9月に学生43人が行方不明になる事件が起きるなど治安悪化への懸念が高まっている。
対応の不備に批判が集まるペニャニエト大統領にとっては、支持率回復の追い風となりそうだ。
ゴメス容疑者は、支配下に置いた港を利用して麻薬や鉄鉱石を違法に輸出する一方、築き上げた財産の一部を地域の住民に還元していた。
小学校教師出身の経歴に加え、政治の腐敗を批判する映像をインターネットにたびたび流すなど、麻薬組織のトップとしては異色の存在だった。(時事通信)
メキシコの治安がいくらかでも改善へ向かうのか? -
2015.02.28 Saturday 15:15望月義夫環境相と上川陽子法相がそれぞれ代表を務める自民党支部が、国からの補助金交付が決まっていた静岡市清水区の物流会社「鈴与」から平成23〜24年にも計620万円の寄付を受けていたことが28日、分かった。
鈴与からの同様の寄付は、25年と合わせ計820万円となった。
政治資金規正法は補助金の交付決定通知から1年間、政党や政治資金団体への寄付を禁じているが、政治家側が交付決定を知らなければ刑事責任を問われない。
環境省によると、鈴与は23、24年に環境省の「家庭・事業者向けエコリース促進事業費補助金」を申請。
同省所管の一般社団法人が23年9月に約35万円、同12月に約33万円の補助金の交付決定を通知した。
望月氏の自民党静岡県第4選挙区支部は23年11月に140万円、24年10月に390万円の寄付を受けた。
上川氏の自民党静岡県第1選挙区支部も23年9月〜24年11月に計90万円の寄付を受けていた。(産経新聞 http://www.sankei.com/affairs/news/150228/afr1502280019-n1.html)
『政治家側が交付決定を知らなければ刑事責任を問われない』
・・骨抜きな法律で有名無実・・意味なし。
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